販売手数料の意味

ノーロードファンド（販売手数料無料）で投信残高を伸ばしてきた米国バンガード社が、販売を証券会社などに委託する戦略を強化しているとの記事があった。

その理由は委託販売では当然販売手数料を負担することになるが、手数料を払ってでも投資アドバイスを求めたいという顧客ニーズを反映しているとのことだが、日本ではどうか？たとえばある銀行では、ネットで買おうが、窓口で買おうが手数料は同じである。

ネットで買う場合でも問い合わせなどには応えられるようにはなっているのだろうが、勧誘のあり方やアドバイスの受け方は当然対面販売とは異なるだろう。

日本では販売手数料は｢ファンドの販売を取扱っている｣ことに対する手数料だとの認識が強いのではないか？同じ銀行で取扱っているのだから販売形態に関わらず同じ手数料を頂きますということなのだろうが、販売会社は信託報酬からも代行手数料として報酬を得ている。

取扱いの手数料はそこから得ていると考えるべきで、販売手数料はあくまで投資家に対する説明やアドバイスの対価だとすべきだろう。

そうだとすれば販売形態が変わるなら手数料も変えるべきではないか。

新たな一歩として手数料にメスをいれることが出来る販売会社の方の英断に期待する。